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カジノ運営企業のMGM社の株式売買はまさにカジノ

口座作成グランドベガスカジノ 22158

ラスベガス大全とは?

ラスベガスのカジノホテルが全面閉鎖になってから早くも3週間。そして今週、日本でも 緊急事態宣言 というこのご時世、今の時期にラスベガス旅行を検討している読者はいるまい。もちろんこちらから発信できる楽しい話題などもまったく無し。  というわけで、先週に続き今週も、超どうでもいい役に立たないラスベガス関連の話題をひとつ。 それはラスベガスで最大勢力を誇るカジノ運営企業 MGM Resorts 社 の株式が、まるで遊ばれているかのごとくアメリカの証券市場でギャンブル的に取引されているという話。 日本でもアメリカでも新型コロナ騒動で株式市場が大きく荒れていることは、多くの人が知るところ。  2月後半から暴落する日が続き、3月に入ると一転して急上昇。そしてその後また暴落、急騰を繰り返している。

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ラスベガスにとっては地球の裏側の出来事のようにも思えるが、そんなことはない。他人ごとどころか、むしろ当事者であり、ウォール街でも騒ぎになっている。  理由は単純明快だ。香港証券取引所などに上場しているマカオの大規模なカジノホテルの親会社はウォール街に上場しているベガス企業だからだ。(写真はサンズ社の旗艦ホテル、ラスベガス VENETIAN。まったく同じ形のホテルがマカオにもある)  ちなみにそれらベガス企業はここ数年、日本でのカジノ解禁を視野に入れた調査活動などにも積極的だったため、マカオの激変は日本の関係者にとっても無縁ではない。特に解禁推進派にとっては、カジノ産業全体が元気を失うことはマイナス要因となると同時に、その一方で、マカオ独自のシステム 「ジャンケット」 (カジノとギャンブラーの間を取り持つ人物や組織。このあとで詳しく説明)が消滅することになるのであれば、それはその実態を把握したり管理することがむずかしいとされてきただけに、今回のマカオの騒動は朗報になる可能性も否定できず、まさに今後のマカオの動向は日本にとっても目が離せない関心事となりそうだ。 マカオが激変している最大の理由は中国共産党の習近平政権による腐敗撲滅運動と、そのジャンケットに対する規制とされているが、その前に、ベガスにおけるカジノ企業の勢力図や、それら企業のマカオに対するビジネス・スタンスについてふれておきたい。  ここで登場するのはラスベガスそしてアメリカを代表するカジノ企業4社、 MGM、シーザーズ、サンズ、ウィン だ。もちろん地方都市などを拠点に活動している中小のカジノ企業もいくつかあるが、規模や国際的な知名度という意味ではこの4社に絞ってさしつかえないだろう。(アジアや英国のカジノ企業は議論の対象から除く)。 ラスベガスのストリップ地区における勢力図は右の地図の通りで、カジノホテルの数では MGM とシーザーズが圧倒的な存在感を示しており、サンズ、ウィンはあまり目立っていない。  一方、マカオではまったく逆で、 先頭を走っているのはサンズ、そしてウィンだ 。

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